建設業の研究費は全産業、とりわけ製造業に比べ少ないが、大手企業の中には年間約100億円の研究費を投じる企業もある。また、大手企業の多くは独自に研究所を有している。欧米の建設業の場合は、研究開発は主に大学や公共機関が実施しており、企業レベルではほとんど行われていない。この点、国際的にみて日本の大手企業の研究開発意欲の高さは際立っており、このことがわが国の建設技術を世界のトップレベルに押し上げる大きな原動力となっている。

近年の大手企業の研究開発では、地震対策や環境関連のほか、維持更新関連や生産性向上にかかわる技術など、新たなニーズへの対応が加速している。