ESG投資の拡大等に伴い、企業への環境情報開示の要請が強くなっています。日建連会員企業はこれまでも様々な環境活動を実践してきましたが、多くの取組みを「企業として当たり前のこと」と捉え、積極的な情報開示がなされていなかった側面があります。
環境情報開示とは、会員企業にとって当たり前の事であっても、これを積極的に開示することにより、個社の環境への取組みを適正に評価してもらい企業価値を高める活動でもあります。
環境情報開示は担当部署の負担が大きい「義務」的業務ではなく、投資家を含むステークホルダーが企業価値評価に役立てるための参考となる情報を提供する前向きな活動、と再認識していただき、「日建連　環境情報開示ガイドライン」（以下、本ガイドライン）が各社の環境取り組みの促進や、投資家による環境経営の評価・支援に役立つことを期待しています。
なお、本ガイドラインは、「環境報告ガイドライン2018年版（環境省）」に沿って、環境関連情報を社外に向け開示する際の手順や難解な記載事項を解説し、例示等をまとめた日建連会員向けの解説書です。
今後も必要な改定を適宜行っていく予定です。