土木工事技術委員会土木技術開発部会では、2021年度から災害対策をテーマとした調査研究を行い、将来も起こりうる大規模自然災害に備え、「緊急時の災害復旧工事に日建連会員企業がどのように関わり、貢献することができるか？」、特に当部会の役割として「応急対策工を対象とした、工法、資材、機械、ソフトほか、広義に役立つ技術とは？ 今後、開発・導入が必要な技術とは？」等の情報を収集し、過去の災害事例から被災状況に対する緊急対策、復興対策を学び、参考事例として活かすことを目的として、部会メンバー全員でこの『災害発生等緊急事態に役立つ土木技術の調査研究』の成果を取りまとめました。
将来も起こりうる大規模自然災害への備えにこの報告書が活用されることを願っています。

調査対象事例
・令和元年東日本台風（台風19 号）
・平成30 年7 月豪雨(西日本豪雨)
・平成28 年8 月台風
・平成28 年熊本地震
・東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）