設備専門部会において、東日本大震災の設備機器に関する被害状況を調査した結果、建物の被害が軽微であったにも関わらず、設備機器内部の損傷による出水被害、機能停止、停電などの２次被害が発生していることが分かりました。

つまり、躯体、基礎、固定金物、アンカーボルト等の損傷が無いにも関わらず、設備機器本体ないし内部が損傷する事例がありました。

そのため、実際に被害のあった設備機器と、被害はないが建物インフラとして重要な機器とを合わせた21機器について、機器そのものの耐震基準等について代表的な機器メーカー57社に調査を行いました。